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一般社団法人

MBTコンソーシアム理事長

公立大学法人奈良県立医科大学理事長・学長

細井 裕司

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医学(人を知る学問)の力を産業に

今まで患者さん1人1人を治療することにしか使ってこなかった医学の力(医師など医学・医療の専門家の知識)を産業創生、地方創生、まちづくりに積極的に投入すれば、新しい視点からイノベーションを起こせると考えました。
医学を基礎とする産業創生とは、新商品開発、新サービスの導入、高齢者の害になるような間違った商品開発の防止等を意味し、MBE(Medicine-Based Engineering、医学を基礎とする工学、産業)と名付けました。MBEによって地方が活性化します。そして、活動の場は人が住む「まち」です。このような発想から最終的に医学が生かされる場としての「まち」を思い描き、MBT(Medicine-Based Town、医学を基礎とするまちづくり)を標榜することにいたしました。

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MBTに至った3つのアイデア

MBTに至った3つの事柄があります。いずれも2004年頃に発想したものです。
一つは住環境によって健康増進を図る学問として住居医学の提唱、二つ目は医学的に間違った製品が発売されて失敗したことから製品作りには医学が必要と感じたこと、三つ目は従来から知られた聞こえのメカニズムである気導や骨伝導と全く異なる軟骨伝導聴覚の発見です。
軟骨伝導はすでに26編の論文が国際誌に掲載されていることから学問的には確立されましたが、一般の人にこの医学的発見の恩恵が届くには、スマホやコンピュータ端末などの製品化が必須と考えました。これらのことから産業に医学を投入することの重要性を確信しました。

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MBTコンソーシアム

2016年4月に、すべての業種の企業、官公庁に呼びかけ、MBT活動を産業界と共に進めるためのMBT(Medicine-Based Town:医学を基礎とするまちづくり)コンソーシアムが発足しました。
そして2022年2月現在、あらゆる業種から、日本の産業をリードする企業など会員数が227社、会員企業の本社所在地は24都府県に分布するまでに発展して参りました。また海外活動も行い、今やMBT活動は国内外に広まってきております。

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具体的活動

  • 製品の開発を支援

    多くの企業様は、新製品開発や新サービスの導入に際し医学知識を必要とされています。
    奈良県立医科大学は基礎医学、臨床医学、看護学の全分野にわたって専門家をそろえており、企業様と専門家をマッチングすることにより、医学的に正しい製品の開発を支援しております。医学的に正しい製品や社会貢献に資する製品にはMBTロゴマークを付与し、広報しております。

  • 社会貢献キャンペーン活動

    ① MBT コロナ克服キャンペーン
    医学的に正しい感染対策無料相談を全国的に実施し、40件を超える種々相談対応や現地に出向いてのアドバイスを行いました。
    ② MBT 難病克服キャンペーン
    患者数が少なく医療の光が当たりにくい難病に対して、協賛企業を募り、セミナーや映画祭の開催、などを通して難病に関わる人々の現状を社会の人々に啓発し支援を行っています。

  • 地域活性化活動

    現在までに北海道3ヶ所、関東3ヶ所、中部2ヶ所、近畿4ヶ所などで現地地方自治体や企業等と地域活性化のためのプロジェクトを行ってきました。直接的に地域に医学知識を投入し、共同研究や実証実験を行っています。

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MBTの発展

2021年11月に、一般社団法人日本経済団体連合会(通称:経団連)の「地域協創アクションプログラム」10項目の一つに連携先として選ばれました。
MBTコンソーシアムの活動が大きく広がると期待し、さらなる躍進を決意いたしております。
各企業様におかれましては、MBTコンソーシアムの活動に参加いただきますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。